不動産を購入する場合、どのような工程を踏むのか知らない方は少なくないでしょう。
今回は物件を買う際の流れについて、解説していきます。
また、物件の販売形態や、買う際の注意点についても触れているので、現在購入を考えている方は参考にしてみてください。
販売形態は、主に売主物件と仲介物件の2つがあります。
不動産会社に仲介を頼まず、売主と購入希望者が直接交渉して売買することを「売主直売（売主直販）」といい、売主物件は売主が仲介業者を介さずに直接販売している物件のことを指します。
この場合は仲介の必要がないため、手数料がかかりません。
また、直接売主とやり取りできるため、報連相にスピード感があります。
デメリットは、不動産会社に頼らず物件探しをおこなうため、手間がかかる点です。
仲介物件は不動産会社によるサポートを受けられるので、希望条件に合う物件を探しやすくなります。
しかし、この場合は仲介手数料が発生するのが特徴です。
比較してみると、どちらの形態も全く異なるのが分かります。
基本的な流れとして、まずはどのような物件を買いたいのかを決めなくてはなりません。
たとえば間取りや交通アクセスなど、希望条件を明確にします。
ある程度条件が絞られると、その項目に合った物件をリサーチできるようになります。
気になる物件を見つけたら購入を申し込みましょう。
この際に住宅ローンの事前審査を受ける必要があります。
審査には免許証やパスポートなどが必要になるため、本人確認書類を準備しておかなくてはなりません。
問題なく審査が通過すれば、物件の契約ができます。
また、この際は重要項目を確認し、契約内容に問題がないかチェックしてください。
注意点として、資金計画をしっかり立てる点が挙げられます。
プランを全く立てずに物件を買ってしまうと、想定以上のコストがかかり、ローンの支払いが苦しくなる可能性があります。
購入には所得税や手数料などがかかるので、ランニングコストをすべて計算したうえで検討しましょう。
また、災害リスクを把握するためにも、ハザードマップの確認が必須です。
ハザードマップがあれば、万が一地震や津波などがあった際に、どの程度被害を受けるリスクがあるのかを調べられます。
万が一被災してしまった場合、どこに避難すればいいのかも把握できるため、必ず確認しましょう。
ハザードマップはネットで簡単にリサーチできますが、必ず最新のものをチェックしてください。
不動産の購入には、売主物件と仲介物件の2つの主な販売形態があり、それぞれにメリットとデメリットが存在します。
物件の選択から契約までの流れは一定で、希望条件を明確にした上で物件をリサーチし、住宅ローンの事前審査を通過してから契約に進みます。
購入時の注意点としては、すべてのランニングコストを計算に入れた資金計画の立案と、災害リスクを調べるためのハザードマップの確認が重要です。
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